「ChatGPTもClaudeも使ってはいるけれど、結局いつも同じような使い方しかしていない」——BtoBマーケの現場でAI活用の相談を受けるとき、最もよく聞くのがこの声です。文章の下書きや要約には使っていても、企画・営業支援・データ分析まで含めた業務全体でAIを使いこなせている担当者は、まだ多くありません。
原因の多くは、ツールの性能不足ではなく「どのシーンで、どんなプロンプトを投げればいいかの引き出しが少ない」ことにあります。本記事では、BtoBマーケ担当者の実務を4つのカテゴリ・20シーンに整理し、それぞれで使えるプロンプトの型を具体的に紹介します。
生成AIの代表格であるChatGPT・Claude・Gemini(Google)は、いずれも文章生成の基本性能は高い水準にありますが、得意分野には明確な違いがあります。まずはBtoBマーケの実務目線で、3モデルの特徴を整理しておきましょう。
画像生成やWeb検索など「外部と連携する作業」において強みを発揮します。企画会議のたたき台となる画像や、最新の業界動向を素早く拾いたいときに向いています。
「〇〇文字以内で」「このトーンで」といった指示への忠実さに定評があり、顧客に直接送る文章の仕上げに向いています。長文の商談ログや業界レポートを一度に読み込ませる作業とも相性が良いモデルです。
普段からGoogle Workspaceで業務を回している組織であれば、ファイルを行き来する手間が減り、実務上の恩恵を最も感じやすいモデルです。
結論として、リサーチや画像素材づくりはChatGPT、社外向け文章の仕上げや長文処理はClaude、社内データとの連携作業はGemini、という住み分けが実務上のひとつの目安になります。ただし性能は日々更新されるため、この使い分けも定期的に見直す前提で捉えてください。

どのモデルを使うにせよ、出力の質を左右するのはモデルの選び方以上に「頼み方」です。プロンプトエンジニアリング(AIへの指示の設計技術)と呼ばれる分野の基本となる、3つの原則を押さえておきましょう。
「〇〇について教えて」とだけ入力しても、返ってくるのは一般的で当たり障りのない回答です。自社の業界、ターゲット顧客、抱えている課題、そしてこの出力を何に使いたいのかという「ゴール」を毎回宣言することが、精度の高い出力を得るための第一歩になります。
次に重要なのが、出力フォーマットの指定です。以下のような制約を明記するだけで、期待通りの型で結果が返ってくる確率が大きく上がります。
最初の1回で完璧な出力を得ようとしないことも、実は重要な原則です。まずざっくり指示を出し、出てきた結果に「この部分をもっと具体的に」「表現をカジュアルに」と追加指示を重ねるほうが、結果的に早く・高い精度の成果物にたどり着きます。この3原則は、この後紹介する20のシーンすべてに共通する土台になります。

企画の初期段階は、AIを「思考の壁打ち相手」として使うフェーズです。ペルソナ設計からKPIツリーの整理まで、5つのシーンを見ていきます。
自社商材の特徴とターゲット企業の属性を入力するだけで、解像度の高いペルソナ(抱える課題・情報収集経路・決裁プロセスを含めた架空の読者像)を短時間で言語化できます。そのままカスタマージャーニー(顧客が認知から契約に至るまでの行動の流れ)の初期案作成にもつなげられます。
市場調査レポートの要約や、事業目標からの逆算といった「情報を整理する」作業も、AIが力を発揮する領域です。
コンテンツ制作は、AI活用による工数削減の効果を最も実感しやすい領域です。SEO記事の骨子づくりから広告コピーの量産まで、5つのシーンを紹介します。
狙いたい検索キーワードと上位記事の傾向を伝えれば、検索意図を満たすH2・H3の見出し構成を一気に生成できます。過去に反応の良かったメルマガの型を踏襲させれば、新しい配信文もトーンを保ったまま素早く作れます。
1つのテーマや素材から、切り口を変えて大量にバリエーションを出させるのもAIの得意技です。人が一人で考えるより多様な切り口を、短時間で洗い出せます。
あるSaaS企業のマーケ担当者は、月次のリスティング広告のコピー案づくりに毎回半日かけていました。切り口違いの見出しを20パターン出力させるプロンプトを試したところ、たたき台の作成が15分程度に短縮。残りの時間を、成果の良かった案を掘り下げる作業に充てられるようになったといいます。
商談の記録から失注理由の分析まで、営業・インサイドセールス(電話やオンラインで行う内勤営業)の業務にもAIは活用できます。
商談の文字起こしデータを、BANT(予算・決裁権・ニーズ・導入時期という商談確度を測る4つの観点)やMEDDIC(商談の見込み度を多角的に評価するフレームワーク)に沿って要約させれば、次回商談で使う提案書の1次ドラフトまで一気に作成できます。
顧客からの断り文句への切り返しや、商談ログをもとにしたトークの改善点の洗い出しも、AIに任せやすい業務です。
数字の羅列を「次のアクション」に変換する作業こそ、AIを使う価値が大きい領域です。単なる要約で終わらせず、改善アクションの提案まで求めるのがコツです。
エクスポートしたアクセス解析(GA4=Googleアナリティクス4)の数値データや、アンケートの自由記述回答を読み込ませ、そこから読み取れるインサイトや感情傾向を自動で分類・抽出させます。
単なるデータの要約にとどめず、「次にどの数値を改善すべきか」「LPのどのセクションのコピーを変更すべきか」まで、具体的な改善アクションを含めて出力させるのがポイントです。
ここまでの型に慣れてきたら、もう一段上の精度を狙うためのテクニックも押さえておきましょう。
「このようなトーンで書いて」と具体例をいくつか提示するFew-shot(例示型)と、「ステップ1、ステップ2……と順を追って考えて」と思考プロセスを明示させるChain of Thought(思考の連鎖、段階的に考えさせる手法)は、それぞれ使いどころが異なります。トーンや型を揃えたいときはFew-shot、複雑な分析や判断が絡むタスクにはChain of Thoughtが向いています。
AIに一度出力させた後、同じ会話の中で「この出力結果は先ほどの制約を満たしていますか。読者の視点で厳しく批評し、修正案を出してください」と問い返す方法も効果的です。AI自身にレビューさせ、再生成させる2段階の設計を挟むだけで、出力の完成度は一段上がります。
BtoB企業がAIを活用するうえで避けて通れないのが、情報漏洩リスクへの対処です。便利さと引き換えに、ガードレールの設計を後回しにしてはいけません。
Webブラウザから使う一般提供版(学習に利用される可能性がある設定になっている場合がある)と、API(システム同士を連携させる接続方式)経由での利用(多くの場合、原則として学習に利用されない設定)とでは、ポリシーが異なります。機密情報を扱う際は、利用しているプランの学習利用に関する設定(オプトアウト=学習対象からの除外設定)を必ず確認してください。
顧客の個人情報や未公開の財務情報など、絶対に入力してはいけない情報のマスキングルール(伏せ字・匿名化のルール)を定めておくことが、全社で安全にAIを活用する土台になります。
ある企業の担当者は、商談メモの要約をAIに頼もうとした際、顧客名や取引条件が入ったままのテキストを貼り付けそうになりました。事前に定めていた「入力前チェックリスト」を確認する習慣があったため、直前でマスキングして事なきを得たといいます。ルールがなければ気づかなかった可能性が高い事例です。

ここまで紹介した20のシーンは、担当者一人が使いこなせるようになるだけでは、組織的な効果としては小さいままです。決裁者の視点では、個々のプロンプトの巧拙よりも「コストに対してどれだけ工数が減るか」「情報漏洩などのリスクをどう管理するか」「特定の担当者に依存せず、誰が使っても一定の品質を出せるか」が投資判断の分かれ目になります。
そこで重要になるのが、優秀な担当者が作ったプロンプトをNotionや社内Wikiなどで一元管理し、誰もが同じクオリティの出力を得られる「プロンプトライブラリ」の構築です。個人のノウハウを組織の資産に変える仕組みがあってはじめて、AI活用は再現性のある成果につながります。
あるBtoB企業では、部署ごとにバラバラだったプロンプトの使い方を、共有ドキュメントにカテゴリ別で集約する取り組みを始めました。半年ほど運用した結果、マーケティング部門の作業工数が目安で4割程度減り、コンテンツの制作本数も目安で3倍近くに増えたといいます。
まず今日からできる第一歩は、本記事で紹介したプロンプトのうち1つを実際に試し、うまくいった型を保存しておくことです。小さな積み重ねが、半年後には組織全体の生産性を左右する差になります。